そうだ韓国に行こう！はじめての「K-ETA申請」徹底解説。

K-ETAの登録は2023年4月1日より2024年12月31日まで一時的な措置として、日本を含む一部の対象国に対して免除されています。

日本帰国時のコロナ陰性証明の提出も廃止され、入国者数制限も撤廃された昨今、いよいよ日本を飛び出す時がやってきました。

わたし

せっかく機会ができたのだから、出かけたい！
でも、どこに行こうかな？

というわけで、土地勘もありますし、まずは手始めに韓国に渡航してみることにしました。

しかし、コロナで海外旅行を控えている間に渡韓の環境は大きく変わっていたのでありました。

わたし

K-ETAってはじめて申請するのだけれど、
どんなものなのかしら？

韓国の最新入国要件（2023年4月1日現在）

2021年導入されたアメリカ合衆国で採用される「ESTA」の韓国版ともいえる「K-ETA」ですが、2023年4月1日より日本を含む22の国と地域については「一時的措置」として免除となりました。

なお、4月1日以降も引き続きK-ETA申請は可能です。既に有効なK-ETAを所有している場合は、有効期限まで引き続き使用できます。

K-ETA免除対象の国と地域

オランダ、ノルウェー、ニュージーランド、台湾、デンマーク、ドイツ、マカオ、米国（グアムを含む）、ベルギー、スウェーデン、スペイン、シンガポール、英国、オーストリア、イタリア、日本、カナダ、ポーランド、フランス、フィンランド、オーストラリア、香港

2022年6月の韓国へのいわゆる「観光ビザ」の発給再開以来、韓国への海外旅行はハードルは多かったものの再開しています。9月には3回以上のワクチン接種を済ませていれば日本への帰国の際の陰性証明の提出が廃止、10月1日からは韓国入国後のPCR検査の義務の撤廃と渡航へのハードルは徐々に下がってきています。

そしてついに、繁忙期の暫定運用だった「ビザなし渡航」が、2022年11月1日から通常運用を開始。2020年3月9日にビザなし渡航を一時停止して以来、実に約2年半の時を経てついにコロナ前の状態にもどりました。

しかし韓国渡航の手続きはコロナ流行中の2021年に大きく変わっているのです。

韓国電子渡航認証システム「K-ETA」ってなに？

新型コロナの流行以前はビザなしで気軽に行ける国でしたが、2021年9月から韓国電子渡航認証システム「K-ETA」（読み方：ケーイーティーエー）が本格運用され、ビザなし渡航の際には出発の24時間前まで（72時か前が望ましい）にK-ETAの申請が必須になりました。K-ETAは、アメリカ合衆国で運用されるESTAと似たシステムで「韓国版ESTA」と考えるとわかりやすいです。

K-ETAはPCやスマホの専用ホームページから電子申請可能です。顔写真やパスポート情報の入力が必要になりますが、K-ETAは1度webサイトで申請すれば2年間有効なので、1回申請すれば次回以降は2年間は再申請不要で入国可能です。

実際にK-ETAを申請してみよう！